スーパー買収による生鮮強化が進むか

 2025年のドラッグストア業界で気になるのがM&Aの動向だろう。特に注目されるのがクスリのアオキホールディングス(HD、冒頭写真)だ。同社は、12月5日、伏見屋(秋田県仙北市)など食品スーパー7社を買収すると発表。7社の合計店舗数は61、売上高は単純合算で550億円に上る。 

 クスリのアオキは、2020年6月のナルックス買収を皮切りに、24年8月のスーパーガッツ(木村屋)まで14社69店舗、合計売上高496億円を取得している。今回の買収では、過去4年分と同規模の店舗と売上高を一気に手に入れることになるが、それほど大規模なM&Aを実施したのも、これまでの取り組みに手応えを感じているからだろう。実際、同社の既存店売り上げは、22年6月以降一貫して前年を上回っており、特にコロナ後の客数の伸びは際立っている。高鮮度の生鮮や惣菜・ベーカリーの充実で客数や来店頻度が上がったことが理由として考えられる。また、粗利益率の高い生鮮食品を扱うことで粗利も増加。しかも、手間のかかる生鮮を扱いながら販管費の伸びを粗利の伸び以下に抑えることで、営業利益率も拡大している。

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