調剤報酬改定の影響は今年の方が大きい
「調剤併設に食品強化」。ドラッグストアの標準形になったこの戦略が、今年は見直しが必要になるかもしれない
理由の一つは、調剤事業の収益化が従来と比べ、難しくなってきたことだ。
昨年4月の調剤報酬改定では、300店舗以上を展開するチェーンの薬局の調剤報酬基本料の点数が、集中率に関係なく減点され、さらに、地域支援体制加算のハードルも高くなった。この影響で今上半期の調剤粗利益率前年同期比は、ウエルシアホールディングス（HD）が0.9ポイント（旧会計基準での比較）、ツルハHDが1.0ポイント、マツキヨココカラ＆カンパニーが0.1ポイント、サンドラッグが0.2ポイントそれぞれ下落。スギHDも上期の処方箋単価が1.2％低下した。
