第1特集「【検証】なぜうちは『高い』と言われるのか」① 消費者の目に映る価格差の意外な発見／ジャーナリスト 石橋忠子

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調査結果が裏付ける先人が見つけた経験則の再現

　帝国データバンクの調査によると、「食品主要195社」の値上げは25年も8月までの公表分だけで1万797品目に上っている。一方、春闘では今年も大企業の満額回答が相次ぎ、平均賃上げ率は2年連続で5％を超える見通しだが、現状はまだ物価高に賃金の上昇が追い付かず、特に日常買いの食品は消費者の節約志向が強まっている。

　実際、総務省が3月に発表した今年1月の家計調査では、2人以上世帯の消費支出は実質で前年同月比0.8％増えたが、食料は2.4％減と4カ月連続の実質減少。パンは7.4％減、菓子類は4.5％減、飲料は2.2％減。中でも価格が高騰している生鮮の落ち込みが大きく、果物は15.4％減、野菜・海藻は8.9％減、肉類は5.0％減っている。飲料も原料豆が高騰しているコーヒー・ココアは、5.5％の減少だ。