衣食住を扱う総合スーパーは、コロナ前から食品は好調である一方、衣料品と住居余暇が課題と指摘されてきました。専門店ほど商品力が高くなく、品揃えも中途半端でお客からの支持を得られていない、というのがその理由です。
コロナはその課題を改めて浮き彫りにしました。コロナ初年度の2020年度はワンストップショッピングの利便性が再認識されたものの、各社とも衣料品の売り上げは苦戦。21年度も同様の傾向が続いており、衣料品の構成比が高い企業とそうでない企業とで、業績の回復に差が生じているほどです。
今期22年度は、時代の要請に応えた新たな衣料品・住居余暇の立て直しが総合スーパーの共通課題と言えそうです。売り上げと利益の大半を稼ぐ食品強化、ネットスーパーの展開、生産性を高めるためのデジタル戦略も欠かせません。
コロナ前の業績に戻っていないイオンリテールとイトーヨーカ堂は今期が正念場です。イオンリテールは3期ぶりに営業赤字を脱することができるか。イトーヨーカ堂は売却提案にまで踏み込んだ物言う株主バリューアクト・キャピタルの懸念を払拭し、再成長に舵を切れるかも注目です。
2022年6月号の全記事一覧はこちらをご参照ください。
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