2021年も20年に続き新型コロナウイルスに翻弄された年となった。全国各地で緊急事態宣言やまん延防止措置などが繰り返し発出され、ピークの8月には1日の感染者数が全国で2万5500人まで達し、東京都内ではコロナ病床が8割まで埋まるなど医療崩壊寸前となった。そんな中で8月には東京オリンピック・パラリンピック大会（東京五輪）が開幕。各競技を無観客で実施するという異例の事態となった。東京5輪の閉幕後、ワクチンの接種が進み、10月には国民の7割が2回目接種を完了。11月に入ると新規感染者が激減し、休業や時短営業を強いられていた外食や百貨店などでは通常営業を再開できるようになるなどの朗報もあった。が、新たな変異型「オミクロン」が発生、22年にかけて第6波発生の懸念も広がっている。各社のトップはこの現状をどう分析し、乗り切っていくのか。19社（日本生活協同組合連合会含む）にアンケートで聞いた。
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