コロナで注文急増が店舗型の脆さを浮き彫りにした
イトーヨーカ堂のネットスーパーが店舗型からセンター型へと舵を切る。2023年春稼働予定の新横浜センター（横浜市都筑区）がそれで、近隣のヨーカドー約30店舗及び、同センターから約30km圏内を配送エリアとする大型センターだ。背景にあるのはもちろんネットスーパーの旺盛な需要への対応。セブン＆アイ・ホールディングス（HD）の石橋誠一郎・常務執行役員グループ商品戦略本部長は、「混雑したところで買い物をしたくない。配送という付加価値には対価を払うものというように、お客様の認識が大きく変わった」と指摘。コロナ後も「一度便利な買い物体験をするとその縮小はあり得ない。これはお客様の習慣となった。間違いなく定着していく。グループ挙げて取り組みを拡大する」と意気込みを語る。
なぜセンター型か。それはコロナ下で注文が集中、結果、店舗型ネットスーパーの脆さも表面化したことがある。店舗従業員が二つの業務をこなしきれない。店舗在庫に頼ることで品切れが多発。石橋常務は、それを「ネットスーパーの最大の弱点は、店舗の人員、店舗の在庫で仕組みを動かさなければいけないところだ」と総括。「仮に100のニーズがあっても店舗キャパが50、ドライバーのリソースが50しかなければ、100のニーズには、いつまでたっても応えられない」と、コロナ下で生じた実態を明かす。
