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食品が物価高止まりの主犯となった

　2025年の日本経済は、総じて見れば底堅く推移した。トランプ関税というマイナス要因はあったものの、粘り強い交渉の末、関税率は日本の輸出産業に大ダメージを及ぼすほどのものにはならない見込みだ。それでも、輸出は対米が足を引っ張る形で伸び悩み、生産活動も浮揚感には欠けた。そうした中で、日本経済を支えたのは個人消費だ。

　人手不足が強い中で賃金は前年に続き高い伸びを達成した。一方で、物価の伸びも高止まりした結果、賃金の伸びから物価の伸びを引いた実質賃金の伸びはマイナス、すなわち減少傾向を辿った。それでも個人消費が回復傾向を辿った要因の一つとして挙げられるのが、株価の上昇だ。

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