中央物産は2月28日、新たな社内研修制度「OPEN FARM」で、プラネットの玉生弘昌会長を招き、玉生会長の持論である「問屋有用論」をテーマにオンライン講義を行った。「OPEN FARM」には中央物産の社員約150名が参加して視聴した。
同社は2022年秋に社内研修プログラムのリニューアルとして、学びの場「OPEN FARM」を立ち上げ、一般的なビジネスに関するテーマから専門的なテーマまで幅広く扱い、社員同士が学び合える環境を整備。この「OPEN FARM」は、社員のモチベーション向上や自律的な人材を育成することを目的に、多角的な視点を養い、垣根を越えて共に学び合える場所づくりを目指した研修プログラムとなる。テーマにあった講師を社内で選抜、月に一つテーマを定め、毎月2回オンラインで開催している。参加条件はなく、年齢、役職、部署、入社年など問わず全社員が参加可能だ。その一環として、今回は日用品化粧品流通における情報の中核であるプラネットの玉生会長を招き、予定などがない同社社員ほぼ全員が参加した。
玉生会長は、1962年に東大教授の林周二氏が著作「流通革命」を通じて論じた「問屋無用論」には科学的な根拠が乏しく、特に現代においては卸売業の存在と役割が業界や経済全体にとってより重要性が増していると主張。同社社員が業界の成長や発展に貢献していく一員としての必要性と役割を再認識できる貴重な機会となった。玉生会長は、「小売りにとって卸の物流機能、全国サービスはなくてはならないものになった。もう一つは卸の提案力としてビックデータやPOSの活用も欠かせなくなってきた。消費者の特性に合わせた提案ができるようになってきたことから、より高度な分析力を磨いていただきたい」と力を込めた。
