コロナ特需が大きかった分、谷が深くなった
住生活関連商品には家具、インテリア、生活雑貨、寝装具など様々なジャンルの商品が含まれるため、一括りにして企業動向や先行きの見通しなどを語るのは難しい。どの業態にも共通していえることは、円安、原材料高、人手不足、物流費の高騰、人口減少社会が進行する中で、前年踏襲型のビジネスモデルでは生き残りが難しくなっているということだ。生活者のニーズに的確に対応し、新しい需要の掘り起こしに挑戦し続けることが求められている。
2019年度、20年度はリーマンショック以降の需要低迷がまるでうそのような活況を呈し、住生活関連企業は総じて増収増益を享受したが、こうした特需は長くは続かず、大型インテリア、家具、家電などの耐久消費財の先取りの反動減が出て、21年度、22年度は業績が低迷。23年度は日常生活に密着した生活雑貨やインテリア雑貨などの新規需要が伸び、全体の下落に歯止めがかかった。24年に入り、耐久消費財に回復の兆しが見える企業も散見されるが、まだまだ反動減の影響を引きずっている企業も多い。
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