100を超える北海道の出展者が集った「食の大商談会 インフォメーションバザール」が8月31日、9月1日の両日、東京・池袋サンシャインシティで開かれた。
コロナ前の2019年以来4年ぶりの開催となった商談会には、北海道の企業101社・団体（114小間）が参加。定番の乳製品や道産農産物、水産物を使った加工品、調味料など様々な地域の銘品や新商品などが並んだ。
主催の北洋銀行と帯広信用金庫が地域の隠れた銘品を持つ企業らに声をかけ、初めて東京で商談する企業など約3割が初出展となった。北洋銀行の瀬尾健之・地域産業支援部調査役は、「今回は4年ぶりということで原点回帰を意識し、北海道のまだ知られていない魅力を引き出すことに努めた」という。
出展者側の反応も上々だった。北海道の定番商品である松尾ジンギスカンを販売するマツオの担当者は「こだわり系の専門店や食品スーパー、卸の方々など、想定していた以上に来場者の数が多い。売り上げに結びつくことを期待したい」と語った。
北海道の生乳100％のヨーグルトやチーズを販売するHTS PLANNINGの担当者は「味だけでなく見た目のかわいらしさも重視したチーズケーキのピースタイプを6月から販売した。この商談会を今後の取引につなげていきたい」と抱負を述べた。
食の大商談会は今後も「年に1回のペースでやっていきたい」（瀬尾調査役）としている。
