節約志向が強まる中で消費の価値観に変化
近年、長引く物価高を背景に、想定を上回る商品の値上げが相次いでおり、消費者の価格に対する感度は一段と高まっている。2025年には2万品目を超える飲食料品の値上げが実施された。さらに26年4月までには、約3600品目の値上げが予定されていると報じられている（帝国データバンク調べ）。加えて、中東情勢の悪化を背景に、原油価格の上昇や、ナフサ（粗製ガソリン）を原料とするプラスチック容器の価格高騰、輸送コストの増加などが進行しており、その影響は食料品や日用品の価格にも波及することが避けられない状況となりつつある。
最近のメディア調査でも、中東情勢の動向に対して消費者が不安を感じる項目として、「食料・日用品価格」「電気・ガス代」「ガソリン価格」などの上昇が上位に挙げられている。さらに、円安の進行も重なり、年後半には衣食住や各種サービスを含む幅広い分野で値上げラッシュが再燃する可能性も指摘されている。先行きへの不透明感が強まる中、家計への影響は避けられない状況になることが予想される。節約志向が強まる一方で、高島屋の村田善郎社長は「25年度インバウンド消費は減少したが、外商顧客に加えて、中間層の高額品消費が好調に推移し、今も続いている」と百貨店の国内消費動向を明らかにしている。
