既存店売上高がコロナ前を下回る企業が出現

 宴の後に待ち受ける試練。食品スーパー(SM)の2022年は、コロナ特需の反動減は言わずもがな、これに収益を圧迫するコスト高もあいまって、いよいよ本格的な生き残り競争へと突入しそうだ。

 コロナによる上振れの反動は、既に各社の21年度上期決算に表れている。2月期、3月期の大手SMで増収増益を果たしたのはヤオコーのみで、その他多くの企業は減収減益に沈んだ。特に利益の落ち込みが顕著で、営業利益ではヨークベニマルが3割減、サミット、オークワ、リテールパートナーズが4割減、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(USMH)、いなげや、ヤマザワは5割以上の減益となった。

この記事の購読は有料購読会員に限定されています。
まだ会員登録がお済みでない方はこちらから登録ください。
有料購読申込

すでに会員の方はこちらから