4月9日に開かれたセブン＆アイ・ホールディングスの決算説明会の席上で、井阪隆一社長は、外出自粛で活況を呈するネットの3月の売上実績を明らかにした。その中でイトーヨーカ堂のネットスーパーは、ダークストア（センター型）西日暮里が107.1％の伸びを見せた。ところが店舗は、来店客を優先して商品対応したため、ネット客には商品が届けられない事態が生じた。井阪社長は、その反省から「センター出荷型（のネットスーパー）にスピード感をもって取り組む」考えを明らかにしている。
確かにネット専用センターの西日暮里は、需要急増にも比較的滞りがない対応ができた。一方、店は、食品の需要急増に衣料、住居関連品の人手をネットに回す対応策も取ったが、消毒のための洗車の頻度、パッケージ、袋入れと付帯業務も増加、それも重なり注文が受けられないといった混乱を招いた。ネット需要拡大の対応にセンター型の効果は明らか。だが、センター設置には新店並みの経費がかかり、立地選定などの時間が必要。コロナ騒動が収まってからの計画立案となる。
