業態の垣根を越えた再編の大波が押し寄せる
最近の小売り各社の業績動向を見ると、コロナ禍による外出自粛や在宅勤務の影響で逆風を受けてきた業種・業態の業績が上向き、中にはコロナ前の2019年度実績の水準にまで回復した企業もある。行動制限の緩和で客足が戻り、百貨店、総合スーパー（GMS）、アパレル、コンビニ、ショッピングセンターに加え、外食にもこうした回復傾向が多く見られるようになっている。
一方、住居関連の家電・家具、ホームセンター（HC）などは前年割れが続く。主力商品（テレビ、パソコン、ソファー、机、椅業態の垣根を越えた再編の大波が押し寄せる子、台所用品、インテリア用品、DIY、園芸用品など）は特別定額給付金などの使い道として大いに需要の伸びた商品群だが、そのほとんどに耐久性があり、一度買うと当面は買い換える必要がなくなるという特性を持つ。従って、食品や日用消耗品などに比べて反動減が長引くのは当たり前といえる。
