構造・売り場・MD・組織の四つの改革を推進
上層階にお客が来ない。GMSが抱える宿痾の課題。イオンリテールの住居余暇も同じ課題に悩み続けている。改めて改革が本格化したのが、服部将允執行役員住居余暇本部長着任の2024年度。服部本部長は、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）でDSのドン・キホーテ、GMSのユニー、代わってホームセンターのジョイフル本田を経験し、良品計画ではSPA（製造小売業）も学んだ。着任以来進めているのが、構造、売り場、MD、組織の四つの改革。「イオンに来て改めて思ったのは、上層階にお客様が来ていただけないこと。いかに上のフロアに来ていただくか。そこが住居余暇の役割。その対策を一つひとつ地道にやっていくのが、30年に向けた新中期経営計画の一丁目一番地」と肝に銘じている。
住居と余暇を分ける。構造改革の第一歩はここから始まった。「住居余暇は長年ホームファッションの領域に傾斜し過ぎた」（服部本部長）。その反省から、住居の売り場面積を2～3割圧縮。そこに余暇を取り込み売り場を広げた。しかも住居の売り場面積縮小は、平面から立面へ捉え直し、例えば一律1500cmの什器の中に、1800cmの什器も取り入れることで、SKU数を減らさずに売り場の効率化を図った。什器の高低をバランスよく配置、お客から見やすくすることで、買い回りが良くなるという効果も得ている。
