人流の回復で衣料品や住居余暇が好調
総合スーパー（GMS）7社の2023年2月期第2四半期決算が出揃った。増収増益となったのはイズミ単体、イオン九州、イオン北海道の3社。平和堂単体とフジ・リテイリングは増収減益。構造改革推進中のイオンリテール（冒頭写真）とイトーヨーカ堂は、いずれも減収、営業赤字での着地と、まだら模様の決算となった（図参照、今年度から収益認識に関する会計基準を適用する企業は、イオンリテールを除き、新会計基準適用前での比較）。
今年度は、3月22日にまん延防止等重点措置が解除され、年度開始の2カ月目から行動制限の影響がなくなった。これにより人流が回復、GMSにも賑わいが戻り、「GW、お盆などのハレの日商戦は19年を超える状況」（イズミ・山西泰明社長）まで業績を戻したところもあった。特に好調だったのが衣料品で、同カテゴリーの全店ベースの売上高前年同期比は、平和堂、イオン北海道、フジ・リテイリングが、いずれも106から107％超と大きく拡大した。
