化粧品事業の大がかりな改革に乗り出す
化粧品が売れない。外出自粛、マスクの常用、百貨店の休業などが主因だ。そんな中、ファンケルが売上高の約6割を占める化粧品事業の大がかりな改革に乗り出した。その改革方針は、2021年5月10日に開かれたファンケルの21年3月期決算会見での島田和幸社長の発言に凝縮されている。「目の前の課題への対応ではなく、未来に向けて考えた」と。さらに変えないこと、変えることを明確に示した。前者は、創業の原点である無添加化粧品の安心、安全という絶対的な価値とブランドの多様化の推進。後者は、効果実感の高い新製品の発売と肌本来の機能を高める無添加の価値を積極的に情報発信することだ。
