パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）が食品強化型業態「ロビン・フッド」の展開を加速する。東海5店で業態転換を実施した実績をもとに、2027年6月期は首都圏への本格進出に着手。買収したOlympicグループの「オリンピック北新宿店」（東京都新宿区）を300坪モデルの転換1号店として投入する。
PPIHが決算発表で明らかにした。ロビン・フッドは、食品を軸にドン・キホーテのMD力や売り場演出を融合した新業態だ。前26年6月期中に改装出店した500坪モデル1～3号店の甚目寺店（愛知県あま市）、豊川店（同豊川市）、笠松店（岐阜県笠松町）の6～7月の実績（3店合計）は、売上高が前年比178.9％、客数が148.6％と伸長。顧客構成も変化し、単身者やニューファミリーを含む40代以下の比率が上昇した。一方で粗利率は計画未達となったため、今後は非食品展開の見直しを進める。久保田店（三重県四日市市）、香貫店（静岡県沼津市）を含む5店の検証フェーズはここで一旦完了とする。
今期から投入する300坪モデルは、より狙いを絞り込む。駅徒歩圏の生活導線上に展開し、3km商圏の学生や単身者、共働き世帯を主要顧客と想定。通勤・通学の中で週2～4回の高頻度の立ち寄りを促すべく、食品は惣菜を中心に時短・簡便ニーズを強化。非食品は寝具やポータブル家電、服飾雑貨などのシーズン品を中心に生活用品や頻度品を厚くする。今後は立地や商圏特性に応じて、この300坪と500坪の両モデルを使い分ける考えだ。なお、限定的に超小型店（200坪未満）の展開も視野に入れている。
27年6月期は首都圏でロビン・フッド6店の転換出店を計画する。翌期以降、オリンピックやピアゴからの転換で出店を加速。29年6月期までに60店舗規模、35年6月期には200～300店規模を目指す。
残存するオリンピック店舗98店は29年10月までに全店を改装予定で、うち56店をロビン・フッドに転換する。残りの21店はMEGAドンキ、21店はピュアドンキに変える。これに新規出店も加え、PPIHは現在6200億円規模の首都圏売上高を、35年6月期に1兆円まで引き上げる考え。ロビン・フッドは、その成長戦略を支える中核業態となる。
