2月期決算企業の2020年度中間決算が出揃った。コロナの感染拡大は業態間の明暗を分け、業態内でも企業間の優劣を鮮明にしている。グラフは各業態の2−8月の業態別売上高前年比（全店ベース）を示したものだ。緊急事態宣言下にあった4、5月を除き、食品スーパー（SM）はプラス7％前後で推移しているのに対し、コンビニ（CVS）はマイナス5％超、外食、ショッピングセンター（SC）、百貨店は客数が徐々に回復してはいるものの、2桁減が続いている。
GMS
食品は絶好調衣料品は大苦戦
ここからは業態ごとに個社の業績を見ていく。まず総合スーパー（GMS）だ。営業収益はマックスバリュ北海道と合併したイオン北海道、沖縄のサンエー以外はみな減収。利益面ではイトーヨーカ堂、イズミ、平和堂、イオン北海道が増益、フジとサンエーが減益で、イオンリテール、イオン九州は営業赤字幅が拡大する厳しい結果となった。
トップラインに影響したのは衣料品だ。巣ごもり需要で食品は各社とも絶好調、住居関連はそこそこ好調だったが、衣料品は大苦戦。加えて緊急事態宣言以降、テナントを含むSCの売り上げが大きく落ち込んだことも減収要因となっている。
