アメリカと「流通革命」に大いに刺激を受けた
「もはや戦後ではない」。1956年の「経済白書」の宣言が示す通り、日本が終戦後の混乱期から、復興へと歩み始めたのが1950年代後半だ。それから約20年間、神武景気、岩戸景気、いざなぎ景気と続くこの期間は、高度経済成長の波に乗り、百貨店全盛時代の中からスーパーマーケットが勃興し、一気に流通業界の主役へと駆け上がっていくダイナミズムが見て取れる。
その萌芽もまた、1950年代に見られる。1953年、東京・青山の紀ノ國屋が日本で初めてセルフサービスを導入し、スーパーマーケットを開業。これに続けとばかりに、1960年代初頭にかけて、東横興業（東急ストア）、ライフストア（現ライフコーポレーション）、八百半（現マックスバリュ東海）、西武ストアー（現西友）、ダイエー、イトーヨーカ堂、オーケー、岡田屋（現イオン）、いづみや（その後のイズミヤ）、相互産業（現関西スーパーマーケット）、京浜商会（現サミット）らがスーパーマーケット事業に出ていく。ビジネスチャンスを求めて多くの企業が出現した一方、撤退や経営統合で消えていくスーパーも少なくなく、「スーッと出てパーッと消える商売」とも揶揄された。
