首都圏で食品スーパー（SM）を124店舗展開するサミットは事業ビジョン「日本のスーパーマーケットを楽しくする」を掲げて、従業員の自主的な取り組みを尊重する運営方法を進化させている。諸物価高騰分の価格への転嫁がスムーズに進まず、多くのSMが苦戦する中、周りの状況に振り回されることなく、初志貫徹で我が道を行くのがサミットだ。同社も25年3月期中間期は増収減益となり、数値上は決して順調とはいえないが、慌てて軌道修正を図る考えはなく、3カ年中計「頂2025」の定性的な目標達成を1年延長して挑む構え。
サミットはモノを売ることも重要だが、お客が楽しい店で、また行きたいなと思ってくれる店づくりを重視しており、店づくりの大切さが実感できる従業員が増えている。通常のSMは本部が考え、そこから指示が出て、それを店舗で実現していくのが一般的な運営方法になっている。同社では自主的に自分たちで考え、実施し、必要なくなったら自分たちでやめるという店舗も増えており、こうした思考が定着する兆しが見えている。
