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　コロナ後の消費動向を見越して、食品の値下げ攻勢が早くもスタートした。

　みずほ総合研究所が発表した予測では、夏のボーナスは民間企業1人当たり9.2％減、さらに残業減、実働時間減などで賃金も下がり、4月は3年4カ月ぶりに消費者物価指数が下落、デフレの影がちらつき始めている。生活防衛の観点から出費を削るとしたら真っ先に食品が対象となると見て、値下げに踏み切る総合スーパー（GMS）や大手食品スーパー（SM）が増えている。

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