東急エージェンシー、三菱食品、unerryの3社は、東急線沿線に特化したOOH（Out OF Home＝屋外広告）広告における広告接触から購買までの効果（リテールメディア・インパクト）を可視化するサービスを6月25日から開始する。
近年、OOH広告はブランドとの接触機会として再評価される一方、デジタル広告のように直接的なコンバージョン計測が難しく、投資対効果の把握が限定的である点が従来からの課題だった。こうした背景を踏まえ、3社はOOH広告の効果を購買データまで紐づけて検証するサービスを共同で提供する。
このサービスでは、東急線沿線の流通データ（許諾データに限る）を活用し、東急線沿線を利用する約500万人を対象に、OOH広告の接触可能性を精度を高く把握する。その上で、広告接触可能者と非接触者の比較により、購買効果（購買率や1人あたり購買金額）を算出。事前検証では複合接触可能者の購買率が非接触者の約1.9倍となるなど、OOH広告の効果が確認されているという。また、駅広告・車両広告・街メディアに加え、デジタル広告も含め、単独・複合接触による効果を分析することが可能だ。
今後は分析精度の向上に加え、流通データ・媒体の拡張、データ連携の高度化を進め、OOH広告市場における効果可視化の標準化を目指すとしている。
